FAQ ＝よくある質問＝
いいえ
専門的な知識が必要です。
日本語が話せるというだけで、日本語を教えることはできません。日本語を外国人に教えるためには、日本語を外国語として客観的に分析・整理する必要があります。また、仕事として日本語学校などで働く場合には資格が必要です。
いいえ
必ずしも必要ありません。
日本国内で教える場合、学習者はいろいろな国の出身者で構成されていることが多いので、１つの外国語(例えば英語)だけを使って授業を行うことは必ずしも有効ではありません。ただ、教師が学習者の母語に関する知識を持っていれば、学習者の誤用が予測できますし、外国語を学習した経験があれば、学習者の気持ちや苦労が理解できるという利点はあるでしょう。
講義：なし 実習：あり
講義の部分は振替授業はありませんが、毎回録音しておりますので、音源をお渡しします。実習の部分は個別指導が多いため、時間変更や振替授業が可能です。
男女20~60代、社会人
20代から60代までの、実にさまざまな経歴をお持ちの方々です。会社員の方、主婦の方、元小中学校教諭の方、現役大学生など、年齢も経験もばらばらな受講生が、刺激し合い、励まし合って頑張っていらっしゃいます。
下記の表は、実際に日本語教師として働いている方の現状です。男性より女性、若いより年配の方が多い傾向にあります。しかし逆に考えれば、男性だと人数が少ない分「需要がある」と思っていただいていいと思います。日本語は、男言葉と女言葉の違いや、話す相手の年齢によって敬語を使い分ける言語です。様々な立場の方がいてこそ「日本語」の現実を学習者に分かってもらいやすいと思います。
過去3年間 就職率100％
常に国内・海外の学校からの求人はあります。過去3年間の就職率は100％で、日本語教師の需要は拡大中です。海外の提携校でも修了生が活躍しています。
合格率は全国平均22％前後
試験は筆記と聴解試験に分かれており、範囲も広く、専門的な知識が必要とされます。特に聴解試験については、日頃何も気にせず使っている日本語の「音」についての問題で、特別な試験対策が必要となるでしょう。
検定試験合格を目指して
一般的に言われている「日本語教師の資格」とは、法務省告示日本語教育機関で働く場合の資格です。ですから、この機関以外で働く場合には学歴が問題にならないこともあります。しかしながら、日本語教育界で仕事を続けていくことを考えると420時間修了よりも実践力を付け、検定試験に合格しておくことをお勧めします。
日本語教師養成講座の新しい基準
・文化庁届出済み講座修了・・・
大卒以上で420時間修了した場合「日本語教師資格取得」となります。また、留学生が在籍する法務省告示基準を満たしている教育施設で仕事ができます。
・届出をされていない講座修了・・・
届出がされていない420時間の講座修了では法務省告示基準を満たしている教育施設で留学生の指導ができません。検定試験合格で資格取得となります。
ーーーーーー以下、文化庁ホームページよりーーーーーー
法務省告示の日本語教育機関で勤務することを想定した日本語教員養成研修を実施している機関・団体については，文化庁国語課に届出を行っていただく必要があります。解釈指針に照らし合わせ，適当と認め届出を受理した機関・団体の研修については，文化庁のホームページにて公表いたします。
なお，平成29年4月1日以降に受講を開始する者から新基準を適用することとなります。
